附属書A解説

消火設備の設置、サーバー室への浸水対策、無停電電源装置（UPS）の導入などが具体的な例として挙げられます。
自社の立地や建物の条件に応じて、どのような脅威が想定されるかをあらかじめ洗い出しておくことが対策の第一歩になります。
想定される脅威は、地域や建物の特性によって異なります。
たとえば、低層階にサーバーを設置している場合は水害への備えを、地震の多い地域では設備の転倒防止対策を、それぞれ重点的に検討するとよいでしょう。
ハザードマップなどの公開情報も参考になります。
サーバーやネットワーク機器の設置場所は、可能であれば分散させておくと、一箇所の被災によってすべてが停止する事態を避けやすくなります。