附属書A解説

すべての異常や問い合わせをインシデントとして大掛かりに扱うと現場が疲弊してしまう一方、軽視しすぎると重大な被害を見逃すおそれもあります。
事象の影響範囲や重大度に応じた分類基準をあらかじめ用意しておくことで、担当者が一貫した判断を下せるようになります。
判断に迷う場合の相談先も決めておくとよいでしょう。
判断基準の例としては、影響を受ける情報の重要度、影響を受ける利用者や顧客の人数、業務停止の有無などが挙げられます。
基準を数値や具体的な状態で示しておくことで、担当者による判断のばらつきを減らすことができます。