附属書A解説

実際に何かが起きてから対応方法を考えていては、初動が遅れて被害が拡大しかねません。
誰が第一報を受けるか、どのような基準でインシデントと判断するか、
経営陣への報告ルートはどうなっているかといった点を、平時のうちに整理し、担当者に周知しておくことが求められます。
可能であれば、簡単な訓練やシミュレーションを行っておくと、いざというときに落ち着いて対応しやすくなります。
計画には、インシデントのレベルに応じたエスカレーションのルール（軽微なものは現場対応、重大なものは経営陣へ即時報告など）を盛り込んでおくと、
状況に応じた適切な対応をとりやすくなります。
年に1回程度、机上訓練を実施している組織も増えています。