附属書A解説

脆弱性が公表されてから悪用されるまでの期間は年々短くなっているため、情報収集から対応までのスピードが重要になります。
自社で利用しているソフトウェアの一覧を把握しておくことが、この管理策を実践するための前提になります。
脆弱性情報は、利用しているソフトウェアのベンダーが発信する情報や、IPA（情報処理推進機構）が公開する注意喚起などから収集できます。
すべての脆弱性に即座に対応することは難しいため、影響度の高いものから優先的に対応する考え方が現実的です。