附属書A解説

方針や規程を周知するだけでなく、標的型メール訓練など、実際の行動につながる実践的な教育を行うことが効果的です。
新入社員向けの導入教育と、既存社員向けの定期的な更新教育をあわせて計画しておくと、組織全体の意識レベルを維持しやすくなります。
教育の実施記録（実施日、対象者、内容）を残しておくことも重要です。
教育の内容は、一般的な情報セキュリティの基礎知識だけでなく、
自社で実際に起きた（あるいは起こりうる）事例を取り入れると、従業員にとって身近に感じられ、記憶に残りやすくなります。
理解度を確認する簡単なテストを組み合わせることも効果的です。